先日シカゴにある公的機関の事務所とのズームミーティングの際、説明を受けた内容がとても印象に残っています。
アメリカでは過去新規顧客開拓に潜在顧客へアポイントを取り、その後訪問し、自社の製品あるいはサービスを説明するという手法で販売を行っていた。
近年、ウェブマーケティングが主流になりつつあったが、コロナの問題がそれに拍車をかけたそうです。
曰く、自社製品の専用ページをネット上に開設しそこでユーザーの声や評価を掲載していく、勿論、画像、動画等の手段を使いネット上でかなりのところまで顧客側で製品理解が進む仕組みを作る事で顧客となりえる層からの逆アプローチが増加しているとの事。
日本ではどちらかと言えば未だB to Cの世界ではネットで買いたい商品を探す傾向は強いですが、B to B でしかも工業色の強い製品についてはまだまだ既存取引先以外の開拓はあまり行っていないのが中小企業の実情ではないでしょうか。
アメリカでのそれはB to C関連は勿論の事、B to B 分野、そして今まで訪問説明が必須だった機械関係迄、ウェブ上である程度のストーリーが完結する様な仕組みが出来てきているとの事です。
つまり画像、動画、顧客の声、あるいはチャット等を駆使してバーチャル空間で製品認識を終わらせる事によりアポ取り訪問の非効率を改善する動きが加速しているという状況が新常態として定着する勢いだそうです。
様々な製品、サービス等ほとんどのものは過去アメリカのこういった動きに追随しているものであり、今後ますますウェブ上での戦略に注力する必要が出てきそうと考えさせられました。